今回は、本業一本会社員が知っておきたい、当てにしていると将来エライことになりかねない収入3つをお伝えします。
時代の流れと共に、仕事のあり方も大きく変化してきています。
今は当たり前にある手当などの収入も、もしかすると将来はなくなっている可能性もあります。
今回は、いつまでも基本給以外に与えられるものに頼っているのは危険であることとその対策についてお伝えしていきます。
本業一本がヤバい理由 ・将来減る3つの収入
今、これから紹介する収入源を頼りに生活しているという人は、もしかしたら将来、苦しい思いをしてしまうかもしれません。
事前に把握しておき、実際にその時が来た時に焦ることのないようにしましょう。
①：手当
手当と言えば、例えば…
・家族手当
・住宅手当
・皆勤手当
・資格手当
・出勤手当
など、企業によって様々な手当が用意されており、条件を満たせば給料に上乗せされ支給されます。
手当の特徴は、役職や評価などに関係なく、同じ金額が支給されることです。
しかし現在は、同一労働同一賃金に対応するため、手当を見直そうとしている企業が増えています。
【同一労働同一賃金とは？】
同じ企業で働く正社員と契約社員やパートなどの非正規社員との不合理な待遇差をなくそうとする政府の施策です。
仕事の内容や責任の程度により、待遇に差をつけてよいかどうかを判断するもので、仮に雇用形態が異なる場合でも、仕事内容や責任が同等であれば、賃金は同じように支払わなければならないとされています。
同一労働同一賃金の観点からいけば、雇用形態に関係なく非正規社員であっても手当を支給しなければ、不合理と判断されます。
つまり今後、企業は非正規社員に対しても手当を払う必要があります。
しかし、企業側から見れば、これまで正社員のみに払っていたものを非正規社員にも払うとなれば、負担は大きく増加します。
そこで、手当そのものを廃止することを検討している企業も出てきているのです。
したがって、給与にプラスされるこの手当をアテにしていた場合、将来手当が消滅した時に大きなダメージを受ける可能性があります。
②：残業代
基本給が少なかったり、あまり上がらない企業の社員は、残業をして給料を賄っているという人もいるでしょう。
しかし、これからは難しくなる可能性があります。
政府の指針として「働き方改革」が掲げられ、過剰な残業をさせた会社には罰則が設けられるようになりました。
企業によっては、ノー残業デーを設けたり、月の残業時間は〇〇時間以内にすることなど、規制を行っているところもあります。
労働局も過重労働について、取締を強化しているため、残業代で稼ぐという考え方は、これから先、通用しなくなる可能性があります。
③：退職金
3つ目は、退職金です。
これを頼りに住宅ローンを組んだり、老後の生活資金にしようと考えている人もいるかもしれません。
しかし、退職金も支給額が減額される可能性があります。
退職金の計算方法は、企業によって異なりますが、多くは「退職時の基本給 ✕ 勤務年数に応じた月数」という計算式が採用されています。
そのため、昇給が少ない会社では退職金の額が少なくなってしまいます。
また、退職金は労働基準法で定めがないため、企業の裁量によって変更することもできます。（ただし条件あり）
この他にも、退職金を確定拠出年金に移行する企業もあります。
【確定拠出年金とは？】
企業年金の1つで、自分で選んだ投資先で運用し、退職金を準備する制度です。
この個人版が「iDeCo（イデコ）」です。
会社で行うものと言えど、基本形態は「投資」なので、しっかりと運用をしなければ、資産が目減りし、退職時に手にできる金額が減ってしまう可能性があります。
逆に、投資の知識をしっかりと学び運用ができれば、退職金＋αの金額が手に入る可能性もあります。
このように、退職金も時代の流れとともに変わりつつあります。
自分が退職する年齢になった時に、今と同じようにもらえるかどうかは分かりません。
退職金をアテにしたローンや老後の資金計画には、しっかりと注意しておきましょう。
減った時に焦らない為の対策
さて、ここまで「これから減るかもしれない3つの収入」をお伝えしてきました。
少しは危機感を感じていただけたでしょうか。
ここからは、もしこんな未来がやってきた時に焦らないための対策についてお伝えしていきます。
結論からお伝えすると…
本業以外に「収入の柱」を築くこと。
これが最善の対策になります。
本業以外に生活ができるレベルの収入を作ることができていれば、もし紹介した3つの収入が減ってしまったり、なくなってしまっても最低限の生活は保証されます。
したがって、まだ手当などの収入がある内に、手を打っておく必要があります。
では、収入の柱を作るために何をすればよいかということですが、これは…
本業とは別に収入を生み出せるスキルを身に付ける事が重要です。
スキルを身に付けることは、一生涯の財産になります。
仮に勤めている会社が倒産してしまっても、スキルがあれば、それを活かして再度就職や自分で起業することもできます。
しかし、スキルと言っても世の中にはたくさんのスキルがあります。
最近では、ブログやライティング、せどり、プログラミングなどのWEB関連のスキル、副業も人気です。
ですが、近年AIの発展によりこれらのWEB関係のスキルは、今後もしかすると衰退する可能性も秘めています。
そこで私がオススメするスキルを1つご紹介したいと思います。
時代に左右されず、AIの領域外で唯一無二の存在として収入を生み出すことのできるスキルです。
このあとの「まとめ」の下に記載していますので、ぜひ最後までご覧ください！
まとめ
今回は、本業一本会社員がアテにしていると将来エライことになるかもしれない収入3つについてお伝えしました。
「手当」「残業代」「退職金」これらは時代の流れと共に形を変えたり、消滅する可能性もあります。
これらをアテにしたままでは、将来焦る日が来るかもしれないことをしっかりと認識し、企業に頼るのではなく、自分の力で収入を生み出せるよう対策をしていきましょう。
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【整体師がオススメの理由】
整体師をオススメする理由としては「時代に左右されない仕事である」ということがあります。
今後、AIの発展により、WEB関連の仕事は軒並みAIに乗っ取られていくと予想されています。
しかし、「整体師」という直接患者と相対する仕事というのは、AIの領域外です。
どんなに科学が進歩しても、仕事が無くなることはなく、食いっぱぐれないスキルなのです。
【自律神経特化型が今必要とされている理由】
ストレス社会とも言われる現代、自律神経失調症と診断される人は年間に約65万人と言われ、潜在患者はその10倍の約650万人と言われています。
日本の人口は、2021年のデータでは約1億2500万人となっているため、国民の約5％が自律神経失調症を抱えている可能性があるという計算になります。
これは決して少ない数字ではありません。
これに対して、自律神経に対応できる整体師（整体院）は足りていないというのが現状です。
つまり、需要と供給のバランスが取れていないのです。
健康な人からすると自律神経症状で整体院に行くというのは、あまり認識がないかもしれませんが、悩んでいる人の中には
・病院で検査しても異常がない
・薬を飲んでも良くならない
・原因がストレスと言われてもどうしたらよいか分からない
という人もいます。
こういった人たちは、病院に変わる次の手段を探しています。
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